総合職職員(月給職)
総合職職員とは?
総合職職員はコープみやざきの様々な事業(旅行や住宅・共済、商品開発、仕入・情報システム・物流・総務・経理など)で活躍ができます。 最初の配属先は共同購入の地域責任者か店舗の部門責任者からのスタートとなります。
共同購入事業
店舗事業
商品本部
システム開発
旅行センター
住宅センター・プラスサービス
給与 | 大学卒業 235,400円 (基本給218,000円+職能給17,400円) 短大・専門学校卒業 223,400円 (基本給206,000円+職能給17,400円) 大学院修了 237,400円 (基本給220,000円+職能給17,400円) |
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時間 | 9:00~17:50 実労働時間7時間50分/1日 店舗事業本部は、店舗の営業時間もありますので8:00~20:30までの間の 7:50分間の勤務となります 【休暇休日】 年次有給休暇 等(計画年休5日あり) →休みは配属の事業所により異なります。 ◆共同購入の地域責任者 土・日曜休み(祝日は出勤)…ゴールデンウイーク・年末は出勤です 夏季(9連休)・冬季休暇あり ◆店舗職員 土・日・祝日・お盆・年末は基本的に出勤 冬季休暇あり |
賞与 | 年2回あり(7月、12月) |
その他 | 各種保険(健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険)完備
サークル補助、スポーツ大会、職員旅行補助、テニスコートあり
「アメリカ流通セミナー」「テーマパーク研修」など、優れた外部の組織を体験・学ぶ研修もあり、職員のスキルアップを支援しています。 ※宮崎県がおこなっている「ひなた創生のための奨学金返還支援事業」支援企業と して認定を受けています。奨学金返済支援制度あり。 |
《募集職種》
1.共同購入事業地域責任者
カタログで注文していただいた商品を、トラックで担当地区の組合員さんにお届けします。 組合員さんから伺った声に対応したり、声を後方部門に伝えたりするのも大事な仕事です。 共済の説明や仲間つくり(利用される組合員さんを増やす活動)もあります。
2.店舗部門責任者
店舗の職員として、さまざまな部門に配属になります。 (商品作り・品出し・発注・レジ)など店舗の基本的な仕事を覚えてもらうとともに、ゆくゆくは部門のマネジャーの仕事も担っていただきます。
3.システム開発(CMS)
みやざきは様々なシステムを自前で開発しています。最初の2~3年は1または2に配属されますが、ゆくゆくはCMSに配属となります。その後も必要に応じて現場で研修をしながら、システム開発を行います。
⇒その後、総合職職員としてコープみやざきの色々な各事業所へ異動があります。
・商品本部(仕入開発、共同購入・店舗の品揃え使い方交流部)
・生活事業本部(旅行センター、生活サービスセンター、住宅センター、共済センターなど)
・バックアップ本部(経理部、総務部、業務サポート部、開発室、経営監査室)
《募集人員》 7名
《応募資格》 専門学校・短大・大学・大学院新卒者 または一般求職者(既卒者は高卒も可)
・要普通免許(オートマ限定可)
※ 現在免許がない方も受験可能です。2026年3月の入協時までに免許を取得していただくことを条件とします。
※ 免許制度改正により、2017年3月11日以降に免許取得者された方については準中型免許が必要になります。(内定後、準中型免許取得が必要な方には、費用の補助があります)
1.共同購入事業地域責任者
カタログで注文していただいた商品を、トラックで担当地区の組合員さんにお届けします。 組合員さんから伺った声に対応したり、声を後方部門に伝えたりするのも大事な仕事です。 共済の説明や仲間つくり(利用される組合員さんを増やす活動)もあります。
2.店舗部門責任者
店舗の職員として、さまざまな部門に配属になります。 (商品作り・品出し・発注・レジ)など店舗の基本的な仕事を覚えてもらうとともに、ゆくゆくは部門のマネジャーの仕事も担っていただきます。
3.システム開発(CMS)
みやざきは様々なシステムを自前で開発しています。最初の2~3年は1または2に配属されますが、ゆくゆくはCMSに配属となります。その後も必要に応じて現場で研修をしながら、システム開発を行います。
⇒その後、総合職職員としてコープみやざきの色々な各事業所へ異動があります。
・商品本部(仕入開発、共同購入・店舗の品揃え使い方交流部)
・生活事業本部(旅行センター、生活サービスセンター、住宅センター、共済センターなど)
・バックアップ本部(経理部、総務部、業務サポート部、開発室、経営監査室)
《募集人員》 7名
《応募資格》 専門学校・短大・大学・大学院新卒者 または一般求職者(既卒者は高卒も可)
・要普通免許(オートマ限定可)
※ 現在免許がない方も受験可能です。2026年3月の入協時までに免許を取得していただくことを条件とします。
※ 免許制度改正により、2017年3月11日以降に免許取得者された方については準中型免許が必要になります。(内定後、準中型免許取得が必要な方には、費用の補助があります)